リフォームの種類

リフォームは2種類

リフォームは2種類

そもそも、リフォームには、その目的によって2種類に分かれることをご存知でしょうか。

一つは、壁を取り払って部屋を広くする、キッチンなど設備を一新する、といった便利さや快適さを追求するリフォーム。

もう一つは、その家で生活していくためのリフォームです。万が一、ハンディキャップを抱えても暮らしやすく、あるいは介護しやすくするためのリフォームを指します。

快適さを追求するリフォームは構造にとらわれず比較的行いやすいといえるでしょう。
一方、生活していくためのリフォームとなると、構造上、どうしても制約を受ける場合が多くなってきます。
大切なことは、物件の構造による可変性の制約を理解し、ライフサイクルを検討したうえで判断することです。そのための判断材料を事前に提供することも私たちの大きな役割だと考えています。

マンションのリフォーム

「共同住宅」であるマンションのリフォームを考える場合、一戸建てとは違った注意が必要となってきます。

可変性

マンションのリフォームのしやすさ、つまり可変性の高さはまず、「階高」に大きく左右されます。

階高とは、建物の1層(階)分の高さを指し、天井高とは異なります。室内の天井高は、床や天井のつくり方によって変えることが可能ですが、階高を後から変えることはできません。

可変性

階高が十分にとられているマンションでは、天井高を高くしたり、バリアフリーにすることが比較的容易です。3.0m以上の階高があれば、二重床・二重天井を採用しても、室内の天井高はそれなりに確保できるでしょう。
逆に3.0m未満であれば、新築時から直床ないし直天井が採用されているケースが多く、可変性は低下するのです。

階高は「ゆとり」を持って建築されているか否かの観点からも、マンションの品等にも直結します。名古屋圏では行政法規上の高さ制限により、建物の高さが31mまで、45mまでに制限されている地域が多くあります。この場合、31m高度地区において11階以上であるなら並以下のマンション、45m高度地区において15階以上であるなら並以下のマンション、このように品等の一つの目安となります。

マンション購入の際のポイント:その1

マンションを購入される場合の検討項目の一つにこの階高3.0mというのを含めると、後々の拡張性や居住場所としての柔軟性が格段に高まります。

購入後すぐにはリフォームする予定がなくても、将来的にリフォームの必要が出てくることもあります。
階高や天井高はどれくらいか、天井と床の構造はどうなっているのか、設計図や矩形図等で確認することが大切です。物件の構造による制約を理解し、ライフサイクルを含めた検討をしていきましょう。

共用部分に要注意!

マンションの場合、リフォームできるのはあくまでも各所有者が権利を持っている専有部分のみです。そのため専有部分と共用部分との境が非常に重要です。
通常、管理規約などで、専有部分と共用部分の境界が定められています。

例えば

  • 隣との間の壁
  • バルコニー
  • 玄関ドア(ただし、内側の表面は専有部分とするケースが多い)

これらは共用部分ですから、勝手に工事をして取り替えたりすることはできないのです。

また、リフォームで特に問題となるのは、住戸内の給排水管や電気配線、ガス管についてです。どこまでが専有部分なのかによって、工事できる範囲が変わってくるからです。

専有部分といえども…

専有部分であっても、所有者個人がまったく自由にリフォームできるわけではありません。管理規約に、そのマンションでリフォームをする場合のルールが決められていることがあります。

例えば

  • 使用可能なフローリングの種類…階下の住民との音のトラブルを防ぐためです。
  • リフォーム工事を実施する前に必要な申請手続
  • リフォームが可能な曜日など

管理規約は、各所有者が1部ずつ持っているはずです。売主からあらかじめコピーさせてもらい、どんなルールがあるのかを確認しておくといいでしょう。

マンションは同じ建物に複数の世帯が暮らす共同生活の場。一定のルールがあるからこそ、安心して快適に生活ができます。工事前の近隣への挨拶や工事中の配慮、管理組合への届出など、共同生活のルールを理解し、入居後のトラブルがないようにしたいものです。

マンション購入の際のポイント:その2

決して安い買い物ではありませんので、後のリフォームや売却についてや、共有部と専有部の境界、管理規則などの精査は、専門用語や法令に抵触する部分が多く、専門家に調査を依頼し、正しい判断材料を確保して、全てにおいて納得行くまで検討して購入するように心がけましょう。

見積り・業者選び・契約サポート

リフォーム見積取得

リフォームには、通常の瑕疵補修の他にも、バリアフリー化、間取り変更、耐震リフォーム、断熱リフォーム(省エネ化)などがあります。
住宅診断の結果やライフスタイルの変更に伴って、何らかのリフォーム工事が必要な場合もあります。
当社の住宅診断では、詳細な調査報告書を作成いたしますので、その結果をもってリフォーム業者に工事を依頼していただくことが可能です。

しかし、「リフォーム工事のトラブルが多い」「特に心当たりがない」ということで、業者選びが不安な場合もあることと思います。当社では、リフォーム工事が必要との調査結果のみ提示して終わり、ではお客様への責任は果たせないと考えています。

そこで、リフォームに関するお悩みごとで上位を占める見積り取得や業者選び、請負契約をサポートするサービスも行っています(リフォーム前の住宅診断とのセットになります)。
見積り依頼時の立会いや見積書、請負契約書の内容確認を行いますので、不必要な工事を押し付けられるご心配を解消できます。

更に、リフォームを行った場合においても、そのリフォーム自体が的確に行われているかを検査するサービスも行っています。瑕疵を回復するためにリフォームを行ったにもかかわらず、そのリフォーム自体に瑕疵があっては元も子もならないからです。
第三者の専門家として、的確にリフォーム会社と折衝し、お客様の満足度を最大にすることに尽力いたします。

住宅診断とは?

そもそも「住宅診断」ってなに?そんな疑問をお持ちではないでしょうか?

住宅購入&リフォーム チェックポイント

安全で快適なマイホームへの予備知識

住宅診断なごやはここが強い

住宅診断における当社の強み

コラム

住宅についてより深く知っていただくためのコラム

Q&A